5-Year Forest Vigor Change
+15.2% NDVI
2021-2022 平均 0.401 → 2024-2025 平均 0.462
植生活力が向上、森林整備の効果が観測されている
1. 観測結果
5年累計 ΔCO₂
+41,566t-CO₂
NDVI→AGB 経験式
水資源涵養量 変動
+0.3%
+362,707 m³/年 相当
対象 AOI
12,398ha
氷見市朝日山系周辺
2. 年次 NDVI 推移
| 観測年 |
夏期 NDVI 平均 |
観測点数 |
前年比 ΔNDVI |
前年比 変化率 |
年次変動の大きさについて:
単年比較では ±20〜40% の振れ幅があるが、これは気候年較差(猛暑・梅雨明け遅延等)の影響を含む。
2-3 年単位の移動平均で評価することで、施業や森林状態の真の変化を抽出できる。
本レポートでは「2021-2022 平均」vs「2024-2025 平均」で長期トレンドを計算。
3. 計算根拠
// NDVI → CO2 換算(経験式、Pettorelli et al. 系統)
ΔAGB(t/ha) = ΔNDVI × 30
ΔC(t-C/ha) = ΔAGB × 0.5
ΔCO₂(t/ha) = ΔC × 3.67
ΔCO₂(AOI) = ΔCO₂/ha × forest_area_ha
// NDVI → 水資源涵養 換算(保守的)
Δ水源涵養(%) = ΔNDVI × 5 (NDVI 0.1 上昇 ≈ 0.5% 涵養量上昇)
Δ水源涵養(m³) = 涵養量(基準) × Δ%
// 長期トレンド評価
NDVI_early = mean(2021, 2022)
NDVI_late = mean(2024, 2025)
ΔNDVI_long = NDVI_late − NDVI_early
4. クレジット制度 MRV との比較
MRV(Monitoring, Reporting, Verification)の低コスト代替:
J-クレジット森林吸収プロジェクトの認証維持には、年間モニタリング・報告・第三者検証で
数十万〜数百万円のコストがかかる。本手法は すべて公開データから自動算定
できるため、追加コストはほぼゼロ。クレジット創出者・購入企業・自治体が同じ数値を
共有でき、データの一貫性も担保される。
5. Sentinel-1 SAR:全天候・全季節モニタリング
Sentinel-2 の NDVI は光学観測のため、雲・霧・夜間で観測できない。
日本のように梅雨・台風シーズンに観測ギャップが生じる地域では、これが大きな弱点になる。
そこで C-band SAR(合成開口レーダー)である Sentinel-1 を組み合わせる。
VH 後方散乱
バイオマス指標
林冠構造・蓄積量に相関
伐採検知
即時可
皆伐は -6〜-10 dB 急落
NDVI × SAR のハイブリッド評価:
NDVI(光学・植生活力)と VH 後方散乱(レーダー・バイオマス)を組み合わせることで、
(1) 葉の元気さと (2) 構造としての蓄積量を独立に推定できる。
片方が天候で欠測しても、もう片方が補完するためモニタリングギャップが発生しない。
6. 誤差を構造的に圧縮する取り組み
本手法の改善ロードマップ:
- NDVI → AGB 換算は経験式 → 林野庁 LiDAR 統合 で個別林分のバイオマス実測値に置換
- 気候年較差の影響 → 移動平均 + AMeDAS 気象補正 で純粋な植生変化を抽出
- 大規模伐採・自然攪乱 → Sentinel-1 SAR 統合で雲量・季節に依存しない検知(§5)
- 下層植生・若齢林の変化把握 → 多バンド衛星指数(NDMI, SAVI 等) を併用
- Tier 2 → Tier 3 化 で不確実性を ±30% → ±10〜15% へ圧縮
7. 次のステップ
- 林班単位での時系列差分(静岡県 1,102 林班 → 各林班ごとに変化検知)
- 林野庁 LiDAR(栃木・兵庫・高知 オープン化分)と組み合わせて Tier 3 化
- 自治体・森林組合がダッシュボードで自分の森の変化を見られる UI
- AMeDAS 連携で気象変動の影響を補正
- SAR 時系列の差分自動化(伐採アラート)
8. データソース
- Sentinel-2 L2A(時系列 NDVI)— CDSE Sentinel Hub Statistical API
- Sentinel-1 GRD(C-band SAR, VH 偏波)— CDSE Sentinel Hub Process API
- 林野庁 簡易評価法 Ver.1.0(水資源涵養量の基準値)
- IPCC AFOLU 2006(CO₂ 換算係数)
- Pettorelli et al. 系統(NDVI → AGB 経験的換算)
※ 本レポートは公開衛星データに基づく第三者試算であり、J-クレジット制度・VCS等の公式認証
データではありません。実際のクレジット創出・更新には、林野庁・制度事務局の方法論に
準拠したモニタリング報告書が別途必要です。